小型家電の捨て方６選！無料で処分する方法やリサイクルの手段を解説

2013年に制定された「小型家電リサイクル法」によって、デジタルカメラやゲーム機などの使用済み小型電子機器は、推奨される方法でリサイクル処分することが求められています。

家電類を不適切に処分すると環境に悪影響を与える可能性があるため、適切なリサイクルと処理が必要です。

処分方法は自治体によって異なるため、必ずお住まいの地域の自治体のウェブサイトで確認してください。小型家電を処分する際は、本体だけでなく付属品も「小型家電リサイクル法」の対象となるため、付属品も含めて適切に処分する必要があります。

Contents

家電を処分する方法ごとの分類
小型家電を処分するタイミングは？
1. 処分する際にはデータを消去しておく
小型家電を処分するための6つの方法
小型家電の処分をお考えなら『不用品回収いちばん』におまかせください！

家電を処分する方法ごとの分類

家電の処分方法は、家電は「特定家庭用機器」「小型家電」「パソコン」「粗大ごみ」の4つに分かれます。

家電はその種類によって適切な処分方法が決まっており、これは再利用可能な資源を無駄にせず、処分時に有害物質が漏れ出さないようにするためです。

不法投棄に注意！

これらの製品を適切に廃棄しないと、法律に違反する可能性があります。部品や材料の再利用を進めることで、環境への負担を軽減し、資源の有効活用を図ることが大切です。

この法律に違反し、不法投棄を行うと、最長5年の懲役または最大1000万円の罰金が科せられる可能性があります。不法投棄は法的な問題だけでなく、環境にも深刻な影響を及ぼすため、厳格な予防策が求められます。

まずは自分が処分したい家電がどのカテゴリに該当するのかを確認しましょう。

特定家庭用機器（エアコン・冷蔵庫・洗濯機・テレビ）の処分

特定家庭用機器の処分には「家電リサイクル法」の適用が求められます。これらの法律はエアコンや冷蔵庫、洗濯機、テレビなどの家電に含まれる金属を資源として再利用することを目的としています。

家電リサイクル法

この法律では、家庭用エアコン、テレビ（ブラウン管式・液晶式（電源として一次電池又は蓄電池を使用しないものに限り、建築物に組み込むことができるように設計したものを除く。）・プラズマ式）、電気冷蔵庫・電気冷凍庫、電気洗濯機・衣類乾燥機の家電４品目について、小売業者による引取り及び製造業者等（製造業者、輸入業者）による再商品化等（リサイクル）が義務付けられ、消費者（排出者）には、家電４品目を廃棄する際、収集運搬料金とリサイクル料金を支払うことなどをそれぞれの役割分担として定めています。
環境省「家電リサイクル法」

家電リサイクル法の対象となるテレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコンの処分方法や分類についての詳細は、以下の情報をご確認いただけますので、ぜひご覧ください。

小型家電（電子レンジやトースターなど）の処分

小型家電を処分する際には「小型家電リサイクル法」が適用されます。この法律は2013年に施行され、電子レンジやスマートフォン、パソコン、掃除機などの小型家電に含まれる金属を資源として再利用することを目的としています。

小型家電リサイクル法

小型家電リサイクル法は、デジタルカメラやゲーム機等の使用済小型電子機器等の再資源化を促進するため、主務大臣による基本方針の策定及び再資源化事業計画の認定、当該認定を受けた再資源化事業計画に従って行う事業についての廃棄物処理業の許可等に関する特例等について定めた法律です。
環境省「小型家電リサイクル法」

さまざまな小型家電の処分方法や分類についての詳細は、下記のリンクでご確認いただけますので、ぜひご参照ください。

パソコンの処分

3R政策（リデュース・リユース・リサイクル）を推進する目的で、パソコンリサイクル法が制定されています。パソコンは小型家電に分類されますが、特にリサイクルが強化されている製品です。他の小型家電と比べて、処分方法が多様であることが特徴です。

家電量販店で購入したパソコンだけでなく、自作のパソコンも対象となります。また、PCリサイクルマークが付いているものも、付いていないものも、どちらもリサイクルの対象です。

資源有効活用促進法

この法律によれば、事業用のパソコンはメーカーや許可を受けた業者に依頼して処分する必要があります。家庭用パソコンとは異なり、事業用パソコンは自治体による回収や回収ボックスを利用して処分することができないため、その点に留意が必要です。

本法は、事業者による製品の回収・リサイクルの実施などリサイクル対策を強化するとともに、製品の省資源化・長寿命化等による廃棄物の発生抑制（リデュース）対策や、回収した製品からの部品等の再使用（リユース）対策を新たに講じ、また産業廃棄物対策としても、副産物の発生抑制（リデュース）、リサイクルを促進することにより、循環型経済システムの構築を目指すものです。
環境省「資源有効活用促進法」

粗大ごみ

上記の3つのカテゴリーには含まれない家電が該当します。しかし、小型家電に含まれる製品でも、地域によっては回収されずに粗大ごみとして処理されることがあります。

一般的には、一辺が30cm以上の家電が粗大ごみに分類されることが多く、ガスコンロや電子レンジ、こたつ、照明器具、扇風機、掃除機などが該当する場合があります。

処分を進めたい家電が一般ごみとして扱われるのか、粗大ごみとして排出する必要があるのかは、お住まいの自治体の分別ルールに従って確認することが重要です。

小型家電を処分するタイミングは？

一般的に、小型家電の使用期間は6～10年程度が目安とされています。家庭で使うものであれば、急激に劣化したり故障することは少なく、比較的安定して長期間使用できるでしょう。

もちろん、使用頻度によっては故障や不具合が生じる可能性もあります。製品の寿命は、メーカーの保証期間や修理・交換用部品の保有状況に影響されます。

小型家電を長期間使用すると、さまざまな問題が発生する可能性があります。これらの問題を放置すると、故障や事故のリスクが増すため、次の兆候や状態に注意し、適切なタイミングで処分することが大切です。

電源が入らない

「過度の使用」や「外部からの衝撃」などの要因が考えられますが、一般的には、接触不良などの問題によって通電しなくなることが主な原因です。

ほとんどの場合、使用状況によって影響が現れると考えられます。通常の使用では壊れることはほとんどありませんが、頻繁に使い過ぎたり、使用環境が過酷な場合には、自然に劣化が進むことがあります。

修理に出すこともできますが、修理代は高くつきやすく、新品に買い換えた方が結果的に安く済む場合もあります。

火花・煙が生じる

使用中に火花や煙が発生する場合、金属部分の故障が原因である可能性が高いです。

使用中に火花がパチッと出た場合は、すぐに使用を中止し、金属部分に故障の可能性があるため、早急に修理を依頼するか、買い替えを検討しましょう。

家電の寿命を延ばすためには、定期的な掃除を行い、連続使用を避け、過度に加熱しないことが重要です。

処分する際にはデータを消去しておく

携帯電話やパソコンには、電話番号、メールアドレス、SNSアカウントのログイン情報、オンラインショッピングのクレジットカード情報など、多くの個人情報が含まれています。初期化だけではデータが完全に消去されない場合があり、データ復元ソフトで情報が復元されるリスクもあります。

自治体の回収ボックスなどは、盗難防止のために鍵がかけられていることが多いですが、万が一に備えて、自分でデータをすべて削除しておくのが最善です。

以下の記事の中で初期化やデータの削除方法をまとめています。

処分方法の基本と費用を抑えるための具体的な対策について、段階的に説明します。

小型家電を処分するための6つの方法

小型家電の処分方法について、さまざまな状況に応じた詳しい解説を行います。費用を抑えたい方には、収集運搬費用を節約する方法や、買取サービスの利用をおすすめします。

時間に余裕がない場合は、即日回収できるサービスが非常に便利です。また、他の不用品も一緒に処分できるサービスを提供している業者を活用するのも良い選択です。

以下は、さまざまな処分方法の特徴を比較した表です。

処分方法	搬出作業	即日処分
①自治体の粗大ごみ　不燃ごみ	不可	不可
②クリーンセンター	不可	可能
③家電量販店	可能	不可
④買取業者　リサイクルショップ	可能	不可
⑤フリマアプリ　オークション　掲示板	不可	不可
⑥不用品回収業者	可能	可能

次に、6つの異なる処分方法を詳しく説明し、それぞれの特徴や利点、欠点をわかりやすくご紹介します。

自治体の粗大ごみや不燃ごみに出す

家電を廃棄する際は、各自治体のルールに従うことが大切です。自治体ごとに回収方法が異なり、特定の回収ボックスの利用や、イベントに合わせた期間限定の回収が行われることもあります。

地域によっては、家電を粗大ごみや不燃ごみとして処分できる場合がありますが、処分方法は自治体ごとに異なるため、事前にお住まいの地域のガイドラインを確認することが大切です。

一般的に、30～50cm前後の大きさから粗大ごみとして分類される基準となることが多いです。

燃えないごみとして処分する

家電を燃えないごみとして処分する場合は、自治体が指定したごみ袋に入れ、指定の収集日に出す必要があります。通常のゴミ出しと同じ場所で処分できることが多く、特に面倒ではありません。

粗大ごみとして処分する

粗大ごみを処分するためには、まず自治体の粗大ごみコールセンターに申請することが求められます。回収は、自宅の前や指定された場所に出す方法で行われます。

電話またはインターネットなどによりお住まいの自治体の粗大ごみコールセンターへ収集の申込みをしてください。
お申し込みいただくと、手数料（必要な粗大ごみシールの枚数）および収集日が確定します。
お申し込み後、収集日前日までに粗大ごみシールをご購入ください。
氏名、収集日を記入した粗大ごみシールを貼り、収集日当日の指定時刻までに排出してください。

注記：一度に依頼できる点数に制限がある場合もあります。

自治体の処分サービスを利用すれば、指定された場所に出すだけで回収が可能で、費用も抑えられますが、外に出す手間がかかります。

申し込みから回収までに約2週間かかることがあり、即時処分が難しい点や「粗大ごみ収集シール」の購入が必要なことも考慮しておくべきです。

また、小型家電以外にも家具や家電の回収が可能な場合があるので、希望に応じて確認してみましょう。

車を持っていない方には、自宅周辺で回収してくれるサービスが便利です。運搬手段がある方は、クリーンセンターに直接持っていくのも良いでしょう。

クリーンセンターに直接搬入する

提案する処分方法の中で、最もコストを抑えることができるのは「クリーンセンター」への持ち込みです。

全国の自治体に設けられており、家具や家電を処分またはリサイクルのために受け付けています。自分で運搬することで、「収集運搬料金」を削減することが可能です。

この方法では、処分手数料のみで済むため、費用を抑えたい方には理想的です。指定された場所まで自分で運ぶ手間がありますが、安く処分したい方にとっては良い選択肢です。

処分料金は物の重さによって異なりますが、一部の施設では軽トラックの貸し出しを行っていることもあります。持ち運び手段に困っている方は、近くのクリーンセンターに問い合わせてみると良いでしょう。

ただし、基本的には平日のみ開放している施設が多いため、事前に受付時間や予約の必要性について確認しておくことをお勧めします。

費用をできるだけ抑えることが可能ですが、大量の家電を自分で運ぶのは難しいかもしれません。また、新しい家電の購入を考えている場合は、まず購入予定の店舗に相談することをおすすめします。

家電量販店に依頼する

家電量販店で家電の買い替えを考えている方には、古い家電を引き取ってもらえるサービスが便利です。このサービスを利用することで、下取りや割引が受けられ、費用を抑えることができます。

さらに、新しい家電の配送と設置と同時に古い家電を撤去してもらえるサービスもあり、手間を軽減できます。

自分で搬出できる方には、店舗への持ち込みが経済的で便利です。ただし、店舗ごとに買取や引き取りの基準が異なるため、近くの店舗をチェックしてみることをお勧めします。

コストをできるだけ抑えることができますが、重い家電を自力で運ぶのは大変です。費用を節約したい方や現金化を希望する方には、次に紹介する買取業者やリサイクルショップの利用が向いています。

買取業者・リサイクルショップで売る

リサイクルショップや買取業者では、再販可能な家電を引き取ってもらえる場合があります。業者に連絡して買取価格を確認し、複数の店舗で価格を比較するのが良いでしょう。

買取金額が提示されない場合でも、無料で引き取ってもらえることがあります。一般家庭でよく使われる家電は需要が高く、比較的高い価格での買取が期待できます。

特に以下のタイプは、高い売却価格が見込まれます。

人気の機種
最新のモデル
未使用品に近しい状態
保証期間が残っている

自分で運ぶのが難しい場合には、「出張買取サービス」が便利です。地域や業者によって条件が異なるため、まずは近隣の業者に相談し、適切なサービスを選ぶことが大切です。

また、家電の状態も重要で、部品が欠けていたり汚れていたりすると、買取対象外になることがありますので、事前に状態を確認することが必要です。

一般的に、買取対象は製造から5年以内で良好な状態のトースターに限られますが、状態が良ければ買取を試してみる価値があります。

もし買取業者の査定や提示価格に満足できない場合は、オンラインでの販売も考えてみると良いでしょう。フリマアプリやネットオークション、掲示板を使うことで、より有利な条件で取引できる可能性があります。

フリマアプリ・ネットオークション・掲示板に出品する

フリマアプリやネットオークション、掲示板を利用することで、不要な家電を希望する条件で売却し、処分費用を抑えることができます。

「メルカリ」「ヤフオク」「ジモティー」などの人気プラットフォームを活用することで、高値での売却チャンスが広がります。

これらのプラットフォームは多くの利用者がいるため、需要が高く、買取業者やリサイクルショップでの引き取りが難しい場合でも、素早く買い手を見つけやすくなっています。

個人間での取引では、パーツや説明書の有無によって価格が大きく変動することがあります。また、業者に依頼するのとは違って、トラブルの可能性もあるため、十分な注意が求められます。

商品の写真を高品質で撮影する
傷や不具合などの詳細情報を正確に記述する
正確な情報を提供する
商品が売れたら速やかに発送する
注意深く梱包し、商品が安全に届くように気を配る。

商品を出品してから売却までの期間は不確定で、準備や購入者とのコミュニケーションに時間がかかることがあります。そのため、早急に処分したい場合や手続きを簡単に済ませたい場合には、この方法は適していない可能性があります。

不要品を迅速かつ確実に処分したいなら、「不用品回収業者」に依頼するのが最適です。これらの業者は即日対応が可能で、多彩なサービスを提供しています。

不用品回収業者に依頼する

民間の不用品回収業者を利用すれば、不要な物を簡単に処分できます。これらの業者は専門の技術を駆使し、大型家電や家具、小型家電などを効率的に回収します。

加えて、電話で即日回収サービスを利用できるため、引っ越しや大掃除で出た大量の不用品も迅速に処理することが可能です。

不用品回収業者は、作業費や人件費を含むプラン料金で見積もりを提供しており、一般的な処分費用と大きな違いはありません。

また、ごみ屋敷や空き家の整理などの特殊なケースにも対応しており、さまざまな不用品の処分を考えている方に最適です。

不用品回収業者は多様にあり、その中には高額な料金を請求する業者や、作業の質に問題を抱える業者も存在します。信頼できる業者を見つけるには、複数の見積もりを比較し、実績と信頼性が確かな業者を選ぶことが大切です。

契約に関するトラブルが発生した場合は、「国民消費生活センター」に相談できます。対面での相談を希望する際は、事前に電話での予約が必要です。
国民生活消費センター

もし信頼できる業者を見つけられれば、不用品回収業者はとてもおすすめのサービスです。

小型家電の処分をお考えなら『不用品回収いちばん』におまかせください！

こちらが小型家電の処分を検討している方々に向けた方法です。

費用や時間、手間を最小限にしたいなら、「不用品回収業者」
時間をかけてもコストを削減したい場合は、「粗大ごみ」
新しい家電の購入を考えている方は、「家電量販店」
再販可能な家電をお持ちの方は、「買取業者・リサイクルショップ」
手間や時間をかけてもお金に換えたい場合は、「フリマアプリ・ネットオークション・掲示板」
家電以外の不用品もまとめて処分したい場合は、「不用品回収業者」

「不用品回収いちばん」は、コストや手間、時間の面で多くのニーズに効率的に応える選択肢です。

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